エントリー「2022年のまとめ記事（予定）」でお約束した今年のまとめ記事のうち、配当金に関するものはこれで終わりとなります。
結果的には昨年対比で2倍増
直近の2つの記事「2022年の米国株の配当額が確定」「2022年の日本株の配当額が確定」で書いている通り、配当を増やすためではなく、あくまで有利な資産運用を行うための今年の戦術の結果として、米国株、日本株とも大幅に増加しました。
・米国株：2021年＝13,802.95ドル（税引前：以下同じ）→2022年＝18,559.99ドル（過去最高）
・日本株：2021年＝755,910円 →2022年＝2,295,589円（過去最高）
メインの楽天証券の特定口座損益の数字では、金額僅かな中国株や投資信託の分など全て含めて合計で税前ですが471万円（前年は226万円）となる様です。
ちなみに、これまでの最高額は退職した2019年で、この時はインフラファンドなども含めて348万円だったので、100万円以上の記録更新となっています。
配当で受け取るのか元本取り崩すのか
私は現在50代半ば 家族4人の生活を資産運用で支えていますが、先ほど述べた通り2019年に早期退職しているため、まもなくこの生活に入って丸4年が終わろうとしています。
私がこの状況に入ったときは「セミリタイア」という言葉を使っていたのですが、最近はFIREという言葉の方が人口に膾炙しているかもしれませんね
ただ、我が家の場合、生活費などを現役サラリーマン時代に比べて特に切り詰めたりしていないので、配当が過去最高になったからといって、これだけで生活することは到底無理
このため、毎月の生活費の支出などのキャッシュアウトに応じて、必ず必要な資金を別途準備しなくてはいけません。
普通の常識人であれば、私の様に仕事からの安定収入が入ってこないとなれば、ある程度余裕を持って預金など手元流動性を多く持つのでしょうが、私の場合、根っからの「株式大好き」（笑）なので、常にギリギリまで投資をしているのが常態となっています。（総資産に占める預金の割合は1%程度が「標準」）
となれば、株式や投資信託をマーケットの状況を見ながら売却して工面することが必ず必要になります。
現在の日本の証券税制においては、たまたま、配当にも利益についても現在は同じ約2割の税金が課せれますが、シンNISA導入が決まった今、将来、NISA以外の口座で配当やキャピタル・ゲインに課せられる税金が引き上げられる可能性にも留意しています。
と言っても、祈ってどうなるものではありませんので、将来、税制などの変更があれば、それに応じて柔軟に対処していく。それしかありません。
配当で受け取るのか元本取り崩すのか
これまでも、そして、これからも悩みは続きます。
I hope you like it.
