セミリタイア5年目の2023年を総括

1週間で総資産が4%増加しました

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昨年からの内外株価上昇が続いています。

今週(3/18から3/22)は、人間ドックや眼科検診、ロッド・スチュワートのライブなど、割と忙しい1週間(参考:雑感。2024年3月)だったのですが、私が検診や音楽を聴いている間も投資先の企業は活動しており、株価も堅調に推移、ドル高も進行しました。

この結果、主たる投資先の米国株式市場が今週S&P500+2.3%、NYダウ+2%、ナスダック+2.9%となる中で、マイ総資産はジャスト4%増加しました。
この総資産の定義は以下の通りです。
(定義)
・総資産=金融資産(運用資産+預金)+不動産(自宅:ローンなし)
iDeCoは含み、公的年金は含まず
・マネーフォワードMEの登録時価(日本時間の日付ベース)。そのため、米国株の終値は反映していないケースあり

4%と言えば

今週の資産増加率「4%」の数字と言えば、アレですよアレ

自分は好きな言葉ではありませんが、最近はすっかり世の中にも浸透してきた、いわゆるFIREの関連で度々出てくる数字です。
(参考)早期リタイアしたい人必見!アーリーリタイア(F.I.R.E)の「4%ルール」とは?(三菱UFJ銀行)

「4%ルール」は1998年に米トリニティ大学のグループによって発表された資産運用に関する研究から導かれたものです。
これは、毎年、資産運用額の4%未満を生活費として切り崩していれば、30年以上が経過しても資産が尽きる確率は非常に低いという内容です。どのようなポートフォリオ(資産構成)にするかなどによって数字は変わってきますが、おおむねこのような意味になります。
この4%ルールは、アメリカの一般的な株価の成長率(7%)から物価上昇率(3%)を差し引いて計算されたもので、要は投資で得られる利益の範囲内で生活を続ければ、半永久的に資産が目減りすることなく生活ができるという考え方です。
そして資産運用額の4%を1年間分の生活費として切り崩すということは、逆算すれば、元となる資産は1年間の支出の25倍が必要になるということになります。
時代や国が変われば株価の成長率も、物価上昇率も異なるので、いつでもどこでも4%ルールが当てはまるわけではありません。ただし、大きな資産を築いて投資利益の範囲内で生活を続けることでアーリーリタイアが可能になるという点は、どの国、どの時代でも共通しています。

私はこうしたルールを特に意識することなく、自由に支出していますが、私の様に資産運用だけで生活できる状況になった者にとってのこの「4%」は一般的に「1年の生活費」に相当する金額になるということです。

今月もこのままで推移すれば、月末時点で我が家の資産はヒストリカル・ハイで着地しそうです。

株式というものは、上がる時はいくらでも上がるものなんです(逆もそう)。

I hope you like it.

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雑感雑記
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この記事を書いた人
エル

50代、4人家族。1991年株式投資を開始。リーマンショックの影響により過去最高の含み損を抱えるも、2009年末に復元。2011年レバレッジ投資(両建て投資)終了。2019年セミリタイア。現在は米国株を中心に運用中。趣味は読書で「積ん読」は数百冊を誇る。音楽や映画鑑賞も好きです。

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